私たちは、企業活動を通して
持続可能な社会を実現するため、
環境・社会・経済を取り巻く課題に対して、
5つのマテリアリティを定め、
サステナビリティの取り組みを進めています。
JTグループの経営理念は、「4Sモデル」の追求です。これは、「お客様を中心として、株主、従業員、社会の4者に対する責任を高い次元でバランスよく果たし、4者の満足度を高めていく」という考え方です。私たちは、この「4Sモデル」の追求を通じ、中長期に亘る持続的な利益成長の実現を目指しています。
テーブルマークでは「自然や社会が持続可能であって初めて人の暮らしや企業の活動も持続可能となる」という考えのもと、パーパスの具現化を通じて、持続可能な自然や社会づくりに貢献するべく、優先的に取り組むマテリアリティとして、「お客様の期待を超える価値創造」「自然との共生」「⼈財への投資と成長機会の提供」「責任あるサプライチェーンマネジメント」「良質なガバナンス」という5つの項目を特定し、取り組みを進めています。
私たちは、パーパス「食事をうれしく、食卓をたのしく。」の想いのもと、お客様に安全でかつ、おいしく、安心してお召し上がりいただける商品づくりを進め、今後も暮らしの源である「食」の世界を通じて、お客様から支持され続ける存在を目指し、サステナビリティへの取り組みを進めていきます。
多様化するお客様の価値観や関心に寄り添い、
誰もが食べたいものを自由においしく楽しめるよう、
高付加価値商品の開発、提供に取り組み、
幅広いお客様や社会に
その期待を超える価値を提供していきます。
からだの状態や大切にしている価値観、さまざまな理由から多様な食生活を送る一人ひとりのために、特定の食材を使わずに本格的な味わいが楽しめるバリアフリー食品「BEYOND FREE(ビヨンドフリー)」の提供に取り組んでいます。
食を通じて、ココロもカラダも健康で豊かになってほしいという想いのもと、これからますます高齢化する社会や健康志向の高まりに対応し、おいしさはもちろんのこと、見た目・食感・多様な調理法に加え、食べやすさや栄養価にいたるまで様々な観点から商品を開発しています。
共働き世帯が増加している中、時間を有効活用できるようにトレー入りで袋のまま調理可能な「お皿がいらない」シリーズなど、簡便性を追求した商品を開発しています。
本場の味にこだわった「丹念仕込み 本場さぬきうどん」、職人技を再現した「ごっつ旨い お好み焼」や具材にこだわり独自製法で作りあげた専門店の本格的な味を提供する「まるぐ」ラーメンなど、多様な食の嗜好・価値観に寄り添い、家でも手軽に本格的な味を楽しむことができる商品を展開しています。
健全かつ持続可能で豊かな環境が
将来の世代に引き継がれるように、
地球環境に配慮しながら事業を行っています。
地球温暖化、異常気象など、気候変動とその影響は社会そして私たちが直面している最も深刻な環境課題であると認識し、気候変動に関する国際的な枠組みであるパリ協定に基づき、事業活動由来の温室効果ガス(Green House Gas)排出量の削減に取り組んでいます。
ボイラーに使用する燃料を重油から都市ガス・液化天然ガスへ切り替えるクリーンエネルギー化の推進(写真)、冷凍設備のノンフロン化を推進するとともに、工場では冷凍条件の見直しによるエネルギー使用量の削減など省エネ活動に取り組んでいます。
※省エネ活動についてはTopicsでご紹介します。
限りある資源を有効活用できるよう、製造工程では歩留まり改善に取り組むなど廃棄物の低減に努めています。
また、製造工程で発生してしまう廃棄物のリサイクル推進、環境負荷を低減する包材の活用、水資源の循環といった環境保全の取り組みを行うことで、循環型社会形成に貢献しています。
製造工場においては製造時の歩留まり改善に取り組むなど廃棄を発生させない取り組みを進めています。
※歩留まりとは、生産した商品のうち出荷できる商品の割合。廃棄となる不良品を出さない取り組みを進めています。
廃棄物のリサイクルを推進しています。
製造工程で発生するうどんの切れ端などの食品残渣や規格外品などの食品廃棄物は、飼料や肥料として再生利用を進め、食品循環資源として有効に活用しています。
容器包装材の軽量化および再生可能な植物由来の有機資源を活用するなど、環境に配慮した包材を使用することにより環境負荷の低減を推進しています。
詳しくはTopicsでご紹介します。
水の効率的利用と徹底した排水の水質管理により、地域コミュニティの一員として健全な水環境の保全に努めています。冬季、特に雪の多い魚沼地区では工場で処理した排水を融雪に再利用しています。
多様性を尊重する企業文化を醸成し、
多様な人財が活躍できる働きやすい職場環境を整えることで、
誰もが安心していきいきと働ける企業を目指しています。
性別や年齢、国籍や価値観などの違いを認め合い、
一人ひとりが最大限に能力を発揮できるDE&Iを推進しています。
人権を尊重した企業文化の醸成に力をいれていれています。人権デュー・ディリジェンス※を実施し、人権リスクの把握に努め、改善を行うことで働きやすい環境を目指しています。
異なる背景や価値観を尊重し、違いに価値を見出すことが会社の持続的な成長に繋がると考えています。多様化の一環として女性の活躍の場を広げるため、環境整備、マインド醸成などの取り組みを推進しています。
制約の有無にかかわらず質の高いパフォーマンスが発揮できるよう、様々なバックグラウンドをもった多様な人財が活躍できる職場環境を整備しています。
※人権デュー・ディリジェンスとは企業が人権侵害リスクを軽減するための継続的なプロセス。
人権侵害のリスクを特定、評価し、特定したリスクの予防措置、是正措置を実施し、その後、モニタリングを行い、情報開示を行うことです。
労働災害ゼロを目指し、「安全な職場環境の実現」「労働安全に関する知見の共有」「労働安全を重視する企業文化の醸成」を柱として安全な職場づくりに取り組んでいます。
製造工場では定期的に気づきや経験の声からリスク評価に基づいた予防処置を実施しています。
労働災害の撲滅に向けて、労働安全衛生の徹底管理、啓発活動の推進、現場での危険予知トレーニングや指差呼称、安全教育などの取り組みを徹底することで従業員一人ひとりの安全意識向上を図っています。
仕事と生活の双方の充実により、全ての従業員が働きやすさを実感できるよう、ワークライフバランスのさらなる推進に向けて、意識改革や風土醸成、制度整備を進めています。
育児、介護をしながら働く従業員をサポートするための制度にも力を入れており、法令で定められている期間よりも長く利用できる短時間勤務制度をはじめ、育児、介護支援制度を充実するなど、様々な制度を通じて従業員への支援を続けることで働きやすい環境を整えています。
人事制度、福利厚生など働く環境についてはこちらで詳しくご紹介しています。
また、自分自身の成長を実感することも働きやすさの一つととらえており、従業員の成長支援にも力を入れています。
パーパス「食事をうれしく、食卓をたのしく。」の実現を目指し、
持続的かつ安定的に食卓を彩る商品を提供し続けるために、
サプライヤーとともに
持続可能な原材料調達への取り組みを進めています。
サプライヤーには、
JTグループサプライヤー行動規範に則り、
誠実な事業運営や法の遵守、責任ある事業活動を
推進していただくようお願いしています。
JTグループサプライヤー行動規範やサプライヤーサーベイを通じて、サプライヤーと価値観を共有するとともに、環境や人権に係る取り組み状況の把握を行い、改善に向けた取り組みを進めています。
各原材料の供給状況、リスクなどを把握、調査し、供給課題のある原材料の特定、その対応策をサプライヤーとともに検討しています。
定期的に各サプライヤーと情報交換する機会を設け、各原材料の状況やお申し出、品質向上に向けた取り組み内容の共有などを行っています。
JTグループサプライヤー行動規範とJTグループ調達基本方針に則り、食の安全監査への協力をお願いし、サプライヤーとともに品質の担保を図っています。
パーパス「食事をうれしく、食卓をたのしく。」を
実現する前提として、
提供する商品の安全安心が担保されていることが
必要不可欠だと認識し、
食の安全への取り組みに注力しています。
私たちは、パーパス「食事をうれしく、食卓をたのしく。」の実現に向かって、お客様に安全で高品質な商品をお届けするため、 “食品安全文化の醸成”により基盤を作り、 “4つの視点に基づく取り組み”を委託先も含めたバリューチェーン全体で行うことで全社的な品質保証体制を確立し、グループ会社間で連携しながら推し進めることで、『最高水準の食品安全管理体制』を築いていくことを目指しています。
国内外すべての自社グループ工場に食品安全マネジメントシステムFSSC22000を導入するなど、安全管理を徹底しています。またすべての冷凍食品委託製造工場においても、ISO22000やFSSC22000などの食品安全マネジメントシステムの国際認証を取得することとしています。
また、お客様に安全で、かつ安心してお召し上がりいただける商品づくりのために、フードセーフティ、フードディフェンス、フードクオリティ、フードコミュニケーションという4つの視点から取り組みを行っています。
川上から川下にいたるバリューチェーン全体で、品質に直結した取り組みを行っています。企画設計の段階から商品や原材料に直接かかわる開発、調達、製造、物流はもとより、戦略、営業といったお客様に近い部署やコーポレート部門でも、食の安全週間での議論やeラーニングの実施含め定期的な品質管理教育を通して、一人ひとりの食の安全への意識醸成を図っています。
また、製造委託先と品質管理情報交換会を実施するなど、社内外問わずバリューチェーン全体で品質保証体制を確立し、食品安全文化を醸成しています。